抗HIV治療ガイドライン(2022年3月発行)

XVI医療従事者におけるHIVの曝露対策

9.曝露後の予防内服に関する説明

 曝露後予防が必要となる場合は、曝露者に対して、以下の事項が説明されなければならない6)

  • 曝露後予防の有効性は確立されていないこと
  • HIV専門家の多くは多剤併用療法を推奨していること
  • 抗HIV薬による副作用、とくに妊婦に投与した場合の胎児への安全性が確認されていないこと
  • 短期間の抗HIV薬の投与による副作用は少ないが、曝露後予防を受けた医療従事者に重大な副作用(腎結石、薬疹、肝機能検査値異常、汎血球減少、横紋筋融解、Stevens-Johnson 症候群、劇症肝炎、など)が報告されていること6)

 対象者が女性の場合は妊娠の有無につき考慮が必要であり、予防内服の期間を含む一定期間の避妊についても指導されなければならない。

 専門医との相談が必須となる状況もあるが(表XVI-2)、そのために曝露後予防の開始に遅延があってはならない。

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